印刷 小冊子の違いについて
隣地との境界が杭や鋲などで明確になっているかどうか、境界が何によって区切れているかを確認します。
塀などの構築物が隣地との境界線上にがっている場合もありますので、十分に注意しましょう。
土地の整形度（間口、奥行）について調べます。
奥まった土地から道路までの路地状部分の状況も調べます。
高台か低地か、盛土の状況や地盤の状況、隣接地との高低差などについて調べます。
ミニ開発地で、古い住宅の解体材が埋まっていた例もありますので、十分に注意しましょう。
建築基準法では、建物を建てる場合、原則として４ｍ以上の幅員の道路に２ｍ以上接していなければならない、とされていますこうした決まりのことを「接道義務」といいます。
この接道義務については、各都道府県の条例でさらに詳細な制限が加えられていることがあります。
前面道路の幅員が1ｍ未満である場合には、「都市計画法」という法律で定められている容積率の制限割合よりも厳しい制限を受ける場合があります。
さらに、道路幅員によっては、敷地の一部を道路として提供しなければならない場合もあるのです。
建物の構造について調べる建売住宅には、前述したとおり、完成した建物を購入する場合と、土地だけでの売買の後、決められた期間内に建築工事に着手しなければならないという条件の決められている場合などがあります。
前者について覚えていてほしいことは、建ててしまった住宅、すなわち完成住宅は、たとえプロであっても、その善し悪しについては完璧なチェックはできないということです。
なぜなら、木造住宅の主要な構造部分や基礎などは、厳密には完成している外観の表装材しか見えないのです。
構造体の木材の材質や防腐処理、床下の防蟻処理の程度、構造材の必要な太さや配置方法の選択、その接合部の緊結度、防湿のための工夫具合、断熱工事の施工の丁寧さ、防雨処理の適切さ、総合的に現行の法基準や施工基準が守られているかなど、仕上げ材によって隠れてしまっている部分は、床下や天井裏、小屋裏（屋根裏）などの一部分でしか見ることができません。
そのため、たとえ専門家であっても、その建物の施工の良否判断は一部分の現象をとらえて類推することでのみ行うことになるからなのです。
とはいえ、高額な商品である住宅を購入して後悔をすることはできません。
そのためには、できる範囲で、完成している住宅の健全度合をチェックすることが必要となります。
まず、建築工事をするためには図面が必要となるわけですから、デベロッパーから設計図を提図面と実物をチェックする際、建物の平面・立而プランに次のような傾向が見られる場合は、強度がきちんと保たれているか疑問である場合が多いため、注意が必要です。
このような平面プランの場合には、２階の床面の剛性が十分でなければ、地震や台風などの脅示してもらいましょう。
側頁で説明したとおり、新築建物には確認通知書がなければならず、建物が完成していれば、検査済証が交付されていなければなりません。
すなわち、こうした書類がそろっていなければ、欠陥住宅の可能性は大なのです。
確認通知書に添付されている設計図と建物が合っていたとしても、それだけで丈夫な建物であると判断するのは早計です。
設計図や検査済証は、施工の程度が十分であることを証明するものではないからです。
木造住宅の場合、一般的な住宅の規模では構造計算は不要であり、施工の基準も法令上最低限度しか決められていないため、その出来の善し悪しは設計者・施工者の技術に左右されます。
販売や施工の責任会社の経営姿勢によっても施工の程度にバラツキが生じるものです。
外力は下の階へ逃れることができず、建物に大きな揺れを引き起こすことによって破壊を招きます。
１階との接合面に重大な損傷を及ぼします。
外力を受けもつ壁のバランスが悪い場合、主に水平方向の強い外力によって建物が回転するようによじれます。
このとき、壁の少ない方位面は変形量が大きくなって、一気に破壊に至るようになります。
こうしたプランでは、平屋建て部分と２階建部分の揺れ方が異なり、その境界面での変形量に差が出てしまうことによって、破壊を引き起こす可能性があります。
水平面の強さが分断されているため、均一な揺れに追随することができなくなり、水平面の開口周囲の隅角部から亀裂破壊を引き起こす場合があります。
平面的に不整形な建物は構造的な一体性に乏しく、部分的な破壊や入隅部分などに損傷を受けやすい地震による被害を避けるためには、建物の形状は、平面でも立面でもなるべく単純で均整が取れていることが望ましく、偏りがあると地震の際に一部分に地震力が､集中して作用し、その部分から破壊が始まりやすい建物となってしまいます。
１階部分に大きな空間を設けないようにし、連続する大開口を設けないように配慮することも大切です。
図面を見て、以下のようなプランであれば、建物の強度を疑ってみたほうが､よいでしょう。
構造強度に直接関わる問題以外にも、チェックすべき事項があります。
雨漏りや水漏れに関係することです。
押入れ内部の湿気や設備配管からの水漏れの有無をチェックしましょう。
設備配管の水漏れはいうに及ばず、押入れのなかが妙に湿っぽい場合は要注意です。
カビが発生する心配があるのはもちろんですが、構造躯体に使われている木材が腐朽するなどして、強度を確保できなくなる恐れがあるからです。
木材が腐朽するのは、キノコやカビの仲間である「腐朽菌」によって木の成分が分解されるためです。
この腐朽菌が生育するための一般的な条件は、発育可能な最低湿度は1％、最適湿度はすなわち、建物の壁体内の湿度が高いと腐朽菌が発生しやすく危険なのです。
木材は含水率が15％を超えると強度が低くなります。
建築基準法などでは、木材の強度車庫の部分において、柱だけで２階を支えて、車庫のある側の面に壁が少ないなどの場合、剛性が低いためにこの部分に集中して被害を受ける可能性があります。
建物の物理的状況として、構造・基礎・屋根・外壁・ベランダ・バルコニー・内装・外構など、建物構造と付帯設備の施工の程度を確認しなければなりません。
建売住宅の場合、一般的な住宅工事で行われる竣工後の検査と同程度の「引渡し検査」を行いますが、施工途中を見ることができない場合が多いため、必然的に自分で行うべきチェック項目も多くなります。
建売住宅の場合は、注文住宅などと違って、引渡し検査に工事監理者・施工者が立ち会うことはなく、ほとんどの場合、不動産営業の担当者のみが立ち会うため、専門的な回答は得がたいものです。
そのため、事前にチェックリストをつくって自分の目でしっかりチェックするように心掛けましょう。
建物と付帯設備の施工状況を調べるは含水率1％程度の乾燥材を基準として決められており、住宅の設計もこの乾燥材使用を前提としているため、水漏れ状態の木材を放置することはできません。
押入れのなかが湿っぽいというのは、壁体内が高湿度になっている兆候なので注意しましょう。
は湿った木材中に存在し、木材が乾燥してくるとほかの湿った場所に移動します問題がある場合には早急の修繕が必要となります。
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